株式
株式取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
近年はインターネットを使ったオンライントレードが浸透し始め、誰でも手軽に株式投資を始められる時代になってきました。それだけに、チャンスもみなさん平等に広がっていると思います。そのチャンスをものにする為にも、株に関する基礎的な知識は最低限必要です。知識を得るという行動は大きなエネルギーが必要ですが、株式投資は大金を動かすものですから、それだけ時間をかけてやる価値は十分にあります。
投資信託
投資信託は、多くのお客様から少しずつ資金を集めて、それを大きな額にまとめて資産運用のプロ(専門家)である運用会社が運用する商品です。では、なぜいま投資信託が注目されているのでしょうか?投資信託はどんなところが役に立つのでしょうか?
投資信託のしくみなどを十分に理解いただき、投資信託を活用して皆様の資産形成の理解を深めましょう。
外国為替
手形や小切手によって貸借を決済する方法です。遠隔地とお金のやりとりを行うために用います。現代では、銀行や郵便局の口座振替・払込が、為替の役目を担っていますが、郵便局で郵便為替を使ってお金を送ることもできます。また、後述の「外国為替」の意味で「為替」と略して呼ぶ時もあります。
外為(がいため)とも略されます。英語ではForeign Exchange、略してForex、あるいはFXと書きます。通貨が異なる国際間の貸借関係を、現金を送付せずに、手形や小切手などを使って、振替決済する方法です。現代では、銀行を使って送金が可能です。この時に用いられる通貨間の交換比率が外国為替相場です。本来の為替の意味から考えると、外貨両替 は外国為替の範疇に入りません。ただし、英語のForeign Exchangeには外貨両替という意味もあります。
預貯金
銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫などの金融機関に金銭を消費寄託(同種同量のものの返還を約してする寄託、期限の定めがない場合にいつでも返還を請求できる点で消費貸借と異なる)すること、または、寄託された金銭のこと。
寄託の態様によって、当座預金、普通預金、定期預金などの商品がある。
日本では預金の金利には、(所得水準によらず)一律20%の税(所得税15%および地方税5%)が源泉徴収されている(源泉分離課税)。ただし、預金者が身体障害者など一部の条件を満たす個人の場合、少額貯蓄非課税制度(マル優)を利用することによって、元本350万円までの金利にかかる税(所得税・地方税)を、非課税にすることができる。
保険
保険とは、将来起こるかもしれない危険に対し、予測される事故発生の確率に見合った一定の保険料を加入者が公平に分担することで、万一に備える、相互扶助の精神から生まれた制度です。私たちを取りまくさまざまな事故や災害から生命や財産を守る為のもっとも合理的な防衛策です。
日常生活の中で、私たちは「もしかしたら」という漠然とした不安を感じながら生活しています。近年では、生活水準の上昇に伴う支出の増加や、各種ローンの増大により家計における負債も増加しています。そんな中、もし急に一家の働き手が死亡されたら、たちまち収入と支出のバランスが崩れてしまいます。
私たちは一生を通じて、常に収支のバランスがくずれる危険にさらされています。
このような危険に対して、いざというときに経済的に困らないように、事前に準備しておくことが必要です。「生命保険」はお金の心配をしないですむように、必要となる費用をあらかじめ備えるためにあるのです。
ローン
ローンとは金融機関から現金を借りることです。利用方法さえ間違えなければこんなに便利なサービスはありません。給料日前に友人に飲みに誘われたり、今月に限って携帯を利用しすぎて現金が足りない。そんな「ちょっと現金が足りない…」というときに役に立つのがローンです。
自分に必要のないローンをしないのが前提条件です。
・ ローンをする時は少しでもいい条件の金融会社を探す
・ 自分の借入総額と毎月の返済金額をしっかりと把握する
・ しっかりとした返済計画をもって、返済する
・ 返済に遅れそうな場合は、予め金融会社に連絡して誠意を見せる
内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
電子マネー
電子マネーは特定の加盟店で金銭と同様に利用することができる擬似通貨のことを言います。事前に購入して利用する場合は前払い方式と呼ばれ、残高がなくな るとチャージすることで繰り返し利用することができます。テレフォンカードやハイウェイカードなどかつてあったプリペイドカードが発展して繰り返し利用で きるようになったのが電子マネーです。クレジットカード会社が提供している電子マネーはクレジットカード機能を応用したもので、チャージする必要がなく一 定の利用枠で利用できます。ただし、クレジットカードに追加する機能であるため、利用するためには審査を受ける必要があります。既にクレジットカードを 持っている場合はほとんど審査なしで発行が可能ですが、新規に申込する場合にはクレジットカード審査を受けないと利用できません。
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